営業職や営業事務の応募が届いても、面接まで進まない建設会社の採用状況
応募が来ていることと、採用が前に進んでいることは、分けて捉える必要があります。 ある建設会社では、複数の人材紹介会社を通じて営業職や営業事務などを募集していました。応募や紹介は届いているものの、書類選考を通過した人との面接が十分に実施できていない状況でした。
面接候補日を提示したあとに連絡が途絶えたり、「もう就職活動を終了しました」と返答されたりするケースが、直近の約半月で数件続いていました。担当者は、一次面接を設定するまでの自社の反応速度に、大きな問題はないと見ていました。
一方、職種によって事情は異なります。営業事務では応募があるものの、業界知識や即戦力性を求める選考条件との隔たりもありました。また、紹介経路によって、応募数だけでなく書類選考を通過する人の集まり方にも違いが見られました。
つまり、応募全体の数だけを見ても、どこで採用が止まっているのかは分かりません。応募から書類通過、面接実施へと進む各段階を、職種と紹介経路に分けて確認することが出発点になります。
書類通過後の面接未実施と、集計表の計算式のずれが重なった状態
優先して確かめたいのは、面接まで進まない実態と、その実態を測る数字の正しさです。 この会社では、書類通過後の面接実施率の低さが気になっていましたが、集計表を確認すると、一部の指標で計算式の参照先がずれていることも分かりました。
面接実施率を表示する欄なのに、入社数や応募数を参照している箇所があり、職種別・紹介経路別の表にも確認が必要な状態でした。表示された割合だけで良し悪しを判断すると、実際には別の工程にある問題を、面接調整の問題として捉えてしまう可能性があります。
ここで分けたいのは、次の二つです。
- 書類選考を通過しない問題:応募者の経験や業界知識が、採用条件と合っているか
- 書類通過後に面接を実施できない問題:通過した候補者と連絡が取れ、日程調整を経て面接に至っているか
営業事務の応募が多くても、求める経験に合う人が少なければ、書類選考の段階で止まります。一方、書類通過者がいても、その後に辞退や連絡途絶が続けば、面接の人数は増えません。
どちらも結果としては「面接が少ない」ですが、見直す場所は異なります。応募数を増やす前に、この二つを切り分けることが大切です。
辞退や連絡途絶、職種ごとの採用条件が一つの数字では見えにくい構造
面接未実施という同じ結果の中にも、異なる事情が含まれています。 この会社で確認されていたのは、就職活動の終了が伝えられたケースと、候補日を提示しても返答が得られなかったケースでした。
前者は、少なくとも候補者から状況の説明を受けています。後者は、面接に至らなかったことは分かっても、その理由までは確認できていません。この二つをまとめて「辞退」と数えるだけでは、改善できることと、まだ判断できないことが混ざってしまいます。
紹介会社からは、若手候補者の中には連絡が取れなくなる人もいるという説明がありました。ただ、それだけで自社の面接実施率が妥当かどうかまでは分かりません。年齢層の傾向についての説明と、同じような採用条件での実績水準は、別に確認する必要があります。
また、営業事務では、事務や経理の経験があっても、建設業界の知識を前提にすると選考対象が限られていました。紹介会社ごとの応募数にも差があり、数は少なくても選考条件に合う人が届く経路もありました。
採用の停滞は、連絡速度だけでなく、採用条件との適合、候補者の活動状況、紹介経路の違いを重ねて見ないと判断できません。 自社の返答が遅いと決めつけることも、候補者側の事情だから仕方がないと片づけることも、現時点では早い整理です。
計算式を整え、職種・紹介経路・辞退理由から改善工程を絞る進め方
集計表の確認、面接未実施の内訳整理、紹介会社への水準確認の順で進めると、改善する工程を選びやすくなります。 最初から採用条件や紹介会社を一斉に変えるのではなく、どこで人数が減っているのかを確かめてから手を打つ進め方です。
まずは指標名と分母・分子を一致させる
最初に、集計表の各欄が何を測っているのかを確認します。今回のように書類通過後の停滞を見るなら、基本になるのは次の二つです。
- 書類通過率=書類選考通過者数÷書類選考の対象者数
- 書類通過後の面接実施率=面接実施者数÷書類選考通過者数
応募者数をそのまま書類選考の対象者数とする場合は、選考結果がまだ出ていない人をどう扱うかも揃えます。面接実施率についても、これから面接する予定の人まで未実施として評価すると、実態を読み違えやすくなります。
重要なのは、同じ対象者の集まりを追い、選考中・日程調整中の人と、辞退などで終了した人を区別することです。そのうえで、職種別と紹介経路別の表について、計算式の参照先を確認します。一部の欄だけ直して終わらせず、同じ指標が同じ定義で計算されている状態をつくります。
面接未実施を、確認できた理由と未確認の状態に分ける
次に、書類通過後に面接を実施していない人について、分かっている事実を整理します。
- 就職活動の終了など、辞退理由が確認できている
- 候補日を提示したが、返答がなく理由を確認できていない
- まだ日程調整が続いている
理由が分からないものを、推測で埋める必要はありません。紹介会社経由で確認できる範囲を確かめ、分からなければ「理由未確認」として扱います。
連絡速度も、印象だけで良し悪しを決めないことが大切です。書類通過の判断から候補日提示までの連絡状況と、その後の返答状況を確認すれば、自社側で止まっていたのか、提示後に連絡が途絶えたのかを分けられます。
連絡を早めるべきかどうかは、どの段階で待ち時間が生じていたかを見て判断します。 すでに速やかに対応できている工程なら、そこだけをさらに急いでも、面接実施につながるとは限りません。
紹介会社には、同様の採用条件での実績水準を確認する
数字と内訳が整ったら、人材紹介会社に共有し、同じような職種や経験要件での書類通過率・面接実施率を確認します。「この数字は低いですか」とだけ聞くよりも、自社の採用条件、対象期間、指標の定義を合わせて伝えるほうが、比較の意味が明確になります。
紹介会社が比較可能な数値を持っていない場合もあります。その場合は、示された水準がどのような条件や対象に基づくものかを確認し、参考情報として扱います。他社の平均に合わせることではなく、自社が優先して改善する工程を見つけることが目的です。
書類通過率が低い職種なら、紹介される人と採用条件のずれを確認します。この会社の営業事務のように、業界知識を必須にするかどうかが選考対象を左右しているなら、採用の緊急度と照らして、その条件を維持するか再確認する余地があります。
一方、書類通過後の面接実施率が低い場合は、応募の追加より先に、辞退理由と連絡状況を紹介会社と確認します。経路ごとの差があれば、応募数の多寡だけではなく、書類通過から面接まで進んだ実績をもとに、紹介会社とのすり合わせを進めます。
まとめ
応募が来るのに面接につながらないときは、応募数を増やす前に、数字の定義と選考が止まっている場所を確認することが先です。
集計表の計算式を整え、職種別・紹介経路別に書類通過率と面接実施率を確認すると、採用条件の問題と、書類通過後の辞退・連絡途絶の問題を分けて考えられます。
そのうえで、面接未実施の理由を、確認できた事実と未確認の状態に分け、紹介会社に同様の採用条件での実績水準を確かめます。連絡速度だけを原因と決めつけず、採用条件、連絡状況、紹介経路のどこから見直すかを判断するためです。
すべてを一度に変える必要はありません。まずは現在の集計表と、書類通過後に面接へ進まなかった人の状況を見直すところから、次の一手が見えてきます。
応募から面接までの、どこを見直すか整理したい方へ
「うちの場合は、採用条件と面接調整のどちらから見直すべきか」という段階から、整理を始められます。 ネクスゲートでは、中小・専門工事会社の経営課題を、現場・採用・組織・原価・デジタル活用まで横断して整理し、実行まで支援しています。
採用についても、応募数だけで判断せず、集計表の見方や職種別の選考状況、紹介会社とのすり合わせなど、現在の状況に応じて着手点を一緒に整理します。何から確認すべきか分からない段階でも構いません。無理な営業は行いませんので、自社の採用状況を整理する相談先としてご活用ください。