月40〜50件の応募があっても必要な人材の採用に届かない成長段階
応募が集まっていることと、必要な人を採用できることは、分けて考える必要があります。 建設業向けの支援を手がけるある会社では、月40〜50件ほどの応募がありながら、事業の成長に必要な採用が進んでいませんでした。
募集していたのは、新規開拓を担う営業職や、受注後の顧客支援を担う職種です。事業が順調に伸びるなか、人員を増やして対応できる仕事を広げたいという状況でした。
経営者は、それまでの募集について、こう振り返っています。
「とりあえず応募をかき集めないといけない、というので、一気に募集を広げた時期がありました」
応募の入口をつくるという点では、一定の手応えがありました。ただ、その先で採用につながっていません。経営者の概算では、応募から入社に至る割合は1%程度で、書類の段階でも8割近くを見送っているという認識でした。
これは施工職の採用実績ではありませんが、建設会社が自社の採用を点検するうえでも参考になる状況です。「応募そのものが少ない」のか、「応募はあるが選考が進まない」のかによって、先に見直すものが変わるためです。
応募数では見えない経験要件と社風のずれ
採用につながらない理由は、応募の少なさではなく、募集で集まった人と実際に採りたい人のずれにありました。
経営者からは、「応募は来るんですけど、あまりマッチしないんですよね」という言葉がありました。営業経験を求める募集に、その経験がない人から応募が届く一方、面接まで進めても、社風との相性を理由に見送るケースがあったといいます。
ここには、少なくとも二つの確認点があります。一つは、仕事に必要な経験が応募前に伝わっているか。もう一つは、会社の特徴や期待する働き方について、選考に進む前から理解してもらえているかです。
ただし、書類通過率が低いからといって、すぐに「求人の書き方だけが原因」とは決められません。この会社でも、若手の可能性を見て、できるだけ会う姿勢を持ちながら、直近では営業経験のない応募者を見送るなど、募集対象と選考判断の関係を整理する余地がありました。
まず確認したいのは、どの段階で、何を理由に選考が止まっているかです。 書類で経験不足が続いている場合と、面接で社風のずれが見つかる場合では、同じ「採用できない」でも手を入れる場所が違います。
応募の間口を広げた募集と実際の仕事内容を伝えきれない職種名
応募の確保を優先した募集が、その後に明確になった採用要件や仕事の実態に追いついていない可能性がありました。
創業期にまず応募を集めようとする判断は、不自然なものではありません。この会社でも、求人をまとめて用意し、広く募集することで入口を確保していました。ただ、応募が届くようになると、今度は「どの経験を持つ人なら任せられるのか」「どこからなら入社後に身につけられるのか」を、より具体的に伝える必要が出てきます。
その違いがよく表れていたのが、「コンサルタント」という職種名でした。
実際の仕事は、外部の専門人材と協力しながら顧客支援の進行を管理したり、求人の立ち上げを進めたりする内容でした。一方、取引先開拓の支援では、営業先のリストや営業トークを改善するために、営業経験を生かした判断も求められていました。
つまり、同じ職種名のなかでも、担当する仕事によって生かせる経験が異なっていたのです。経営者も、人材領域の経験者と、営業経験を持って伴走支援に取り組みたい人を、それぞれ想定していました。
職種名の見直しについては、経営者からも「それは確かにありですね」という反応がありました。一般にその名称から想像される仕事と、自社で任せたい仕事が同じではないという認識があったためです。
求人に社内で使い慣れた名称を載せるだけでは、求職者が同じ仕事を思い浮かべるとは限りません。 職種名、仕事内容、必要経験の説明がつながっているかを見直すことが、応募者とのずれを確かめる入口になります。
選考段階ごとの確認から始める求人と事前説明の見直し
媒体を追加して応募を増やす前に、選考の詰まり、必要経験、求人の伝え方の順に確認すると、見直す対象を絞れます。 一度にすべてを変えるのではなく、今ある応募と選考結果を使い、ずれが大きいところから手を入れる進め方です。
応募から入社までを分けて確認する
最初に、応募数だけで終わっていた把握を、書類通過、面接、内定、入社まで分けます。職種と応募経路ごとに、どこまで進んだか、どこで止まったかを確認できる形にします。
この会社の数値は経営者による概算であり、そのまま精密な選考分析には使えません。自社で確認する際も、応募したばかりで選考中の人と、結果が出た人を混ぜず、同じ応募者の進み方を追うことが大切です。
確認したいのは、主に次の点です。
- 書類で止まっている場合は、どの必須経験を満たしていないのか
- 面接で止まっている場合は、仕事内容と社風のどちらでずれが見つかっているのか
- 内定後に止まっている場合は、辞退理由を把握できているか
この段階では、すべてに原因をつける必要はありません。分かっていない理由を、分かっていないまま残すことにも意味があります。応募数が多い媒体を高く評価するのではなく、必要な経験を持つ人が面接や入社まで進んでいるかで確認します。
実際の仕事から必須経験と育成可能な要件を分ける
次に、求人に書かれた要件を、実際に任せる仕事と照らし合わせます。判断軸は、「あると安心な経験」ではなく、「入社時点でないと任せたい仕事が進まない経験かどうか」です。
顧客支援を担う職種でも、進行管理が中心なのか、営業リストや営業トークの改善まで担うのかで、必要な経験は変わります。また、専門的な知識の一部を外部の専門人材が補うのであれば、すべてを本人の必須条件にする必要があるかは、改めて確認できます。
一方で、営業経験を前提に任せたい仕事なら、その条件を曖昧にしたまま応募だけを広げても、選考時の見送りが続きます。
必須条件を減らすことが目的ではなく、必要な条件を仕事内容に結びつけて説明できる状態が目標です。 育成できるかどうかも、期待だけで判断せず、どこまで社内や協力する人材で支えられるかと合わせて整理します。
職種名と求人本文を同じ仕事内容にそろえる
必要経験が整理できたら、職種名と求人本文を見直します。名称だけを言い換えるのではなく、求職者がその名称から想像する役割と、本文に書かれた業務が食い違っていないかを確認します。
確認の起点になるのは、「誰に対して、何を行い、どこまで担当する仕事なのか」です。その説明を先に整え、必要経験とつなげたうえで、仕事内容を誤解なく伝えられる職種名を検討します。
社風との相性で見送ることが多い場合も、単に「社風に合う人」と書くだけでは、応募者は判断できません。これまでの面接で何を確かめ、何が合わないと判断したのかを振り返り、求人や事前説明で伝えられる会社の特徴がないかを確認します。応募者の印象だけで片づけず、会社側から伝えられる内容に戻すことがポイントです。
選考前に仕事内容と会社の特徴を伝える
求人だけで伝えきれない内容は、選考前に読んでもらう資料にまとめる方法があります。この会社に対しても、応募者が会社への理解を深めてから選考に進めるよう、説明資料の土台を整える案が示されていました。
資料にまとめたいのは、実際の仕事内容、担当する役割、会社の特徴、入社時に求める経験などです。求人とは別の華やかな説明を増やすのではなく、求人で伝えた内容を、もう少し具体的に理解してもらう位置づけです。
事前資料は応募を増やすためだけのものではなく、会社と応募者が同じ仕事内容を理解したうえで面接に進むためのものです。
見直した後も、応募数だけで成否を決めず、経験不足による書類見送りや、仕事内容の認識違いがどう変わったかを確認します。応募が減ったとしても、それだけで失敗とはいえません。必要な経験を持つ人との面接につながっているかを、選考段階ごとに見ていくことが大切です。
まとめ
応募は来るのに採用が決まらないときは、応募を増やす施策より先に、募集と選考の間にあるずれを点検することが出発点です。
書類で経験不足が続くなら、必須要件の伝え方を確認します。面接で仕事内容や社風のずれが見つかるなら、職種名や求人本文、選考前の説明を見直します。その際は、実際に任せる仕事から、入社時に必要な経験と入社後に補える要件を分けることが土台になります。
まずは一つの募集職種について、応募から入社までの進み方と、見送りの理由を並べてみるところから始められます。採用につながっていない段階が見えると、媒体を増やすべきか、今ある求人を直すべきかも判断しやすくなります。
自社の求人と応募者のずれを整理したいときに
「応募はあるものの、なぜ採用につながらないのか分からない」「必要な経験をどこまで求人に書くべきか迷っている」という段階でも、今ある求人と選考状況をもとに整理できます。
ネクスゲートは、中小・専門工事会社の経営課題を、現場・採用・組織・原価・デジタル活用まで横断して捉え、実行まで支援しています。採用についても、媒体選びだけでなく、任せたい仕事と募集要件の整理、求人内容や選考の見直しから一緒に考えます。
何から見直すべきかを整理するところから、ご相談いただけます。 無理にサービスの利用をお勧めすることはありませんので、自社の場合はどう考えるとよいか、という段階でもお気軽にお声がけください。