施工管理と大工の募集で、応募は十数件あっても面接につながりにくい状況
求人への反応はあるものの、必要な人材の採用まで進めていない状態です。 住宅や集合住宅などの工事を手がける、ある建設会社では、施工管理と社員大工の複数の求人を有料掲載していました。別に、業務委託の大工も無料で募集していました。
掲載開始から約1か月で、全体の応募は十数件。面接は日程調整中を含めて数名で、社員大工では1名に内定を出していました。一方、施工管理には応募が集まっている募集があるにもかかわらず、面接に進んでいない状況でした。
つまり、すべての求人が不調だったわけではありません。応募が少なくても内定につながった職種と、応募はあっても面接につながらない職種が、同時に存在していたのです。
この違いを見ずに全体の応募総数だけで判断すると、「反応があるから続けよう」とも「採用できないから原稿を全部変えよう」とも考えられてしまいます。まず揃えたいのは、採用の進み方を職種ごとに分けて見ることです。
クリックや応募の多さだけでは、施工管理を採用できない理由が見えない問題
確認したいのは応募の多さではなく、どの段階で、どのような理由で採用につながらなくなっているかです。 求人が表示されない場合と、読まれているのに応募されない場合、応募されても面接に進まない場合では、見直す対象が違います。
この会社の施工管理求人には、詳細ページがクリックされ、応募も発生しているものがありました。少なくとも、求人の入口で一定の関心を得ていたことは読み取れます。ただし、その数字だけでは、求める経験を持つ人に届いていたかまでは分かりません。
反対に、社員大工の求人は応募件数こそ少なかったものの、内定につながっていました。応募数を増やすことだけを目標にすると、こうした成果を見落としてしまいます。
さらに、面接に至らない理由も一つではありませんでした。別の施工管理求人では、他社で決まったことによる事前辞退がありました。業務委託の応募者には、経歴資料が揃っておらず、経験をこれから確認する人もいました。
「必要要件が合わない」「要件がまだ確認できていない」「他社決定で辞退した」は、分けて扱う必要があります。 まとめて「面接に進まなかった応募」としてしまうと、原稿の問題なのか、確認途中なのか、選考上の出来事なのかが見えなくなります。
部署別の施工管理求人に、経験者と未経験者への期待が重なった状態
求人の分け方と、実際に採りたい人の違いが揃っていないことが、見直しの論点になっていました。 この会社では施工管理の求人を部署や施工領域ごとに分けていましたが、採用したい人を考えると、経験者と未経験者では伝えるべき内容が異なっていました。
経験者については、中間層の不足を補いたいという事情がありました。また、大手などで働き、給与だけでなく働き方や仕事への関わり方を見直したい人に、自社を選んでもらえないかという考えもありました。
一方、未経験者については、異業種からの転職も視野に入れていました。こちらは、施工管理という職種をすでに理解している人だけを前提にしない伝え方が必要になります。
会社側には、近隣の現場が中心であることや休日など、求人で伝えられる材料もありました。ただ、それが採りたい相手にとっての魅力として十分に伝わっているかは、別に確認する必要がありました。
同時に、掲載期間の後半は広告予算の残りが少なく、表示回数が減る見込みでした。原稿への反応が弱くなったように見えても、単に露出が減っている可能性があります。
こうした事情が重なるため、応募が増えない理由を、待遇や原稿の良し悪しだけに結びつけないことが大切です。 誰に向けた募集なのか、何が伝わっているのか、どれだけ表示されているのかを分けて確認すると、改善の順番が見えてきます。
職種別の数字と応募内容を揃え、原稿の変更前後を比べる運用
最初に行うのは、予算の追加ではなく、採用までの数字と応募者の状況を同じ単位で並べることです。 そのうえで、止まっている段階に合わせて原稿や募集対象を見直します。
表示から内定までを、職種・募集対象別に確認する
施工管理と大工を分け、施工管理の中でも経験者と未経験者を分けて募集するなら、それぞれの実績を確認します。社員募集と業務委託の募集も、求める関係が違うため分けて扱います。
確認する基本項目は、次のとおりです。
- 掲載期間と有料・無料の区分
- 表示回数とクリック数
- Web・電話それぞれの応募数
- 業務上必要な要件を満たす応募数と、要件の確認待ちの人数
- 面接実施数、日程調整中の人数、内定数
- 面接に進まなかった理由や辞退の状況
面接の「実施」と「調整中」を分けるだけでも、採用の現在地が明確になります。 内定についても、入社日がまだ決まっていない段階なら、その状態を残しておきます。
無料掲載などで表示回数やクリック数が確認できない場合は、分かる範囲の応募数と選考状況を記録します。数字が取れない項目を、ゼロとして扱わないことも重要です。
応募総数とは別に、必要要件を満たす応募を数える
応募内容を評価する前に、募集ごとに業務上必要な要件を揃えます。施工管理の経験を求める募集なのか、未経験から受け入れる募集なのかで、応募の見方は変わります。
資格についても、この会社では社員大工の応募者と話す中で、会社として採用時には必ずしも重視していない資格と、本人が取得を希望する資格の違いが確認されていました。「あると望ましい条件」を、いつの間にか必須条件として扱っていないかも確認したい点です。
また、応募者の属性だけで要件への適合を判断せず、経験や業務に必要な日本語での意思疎通など、仕事に関わる内容を確認します。実際に、日本語の検定結果を踏まえ、オンラインで話して確かめることも検討されていました。
経歴資料がない場合は「要件を満たさない」ではなく「確認待ち」です。この区別を残すことで、募集対象とのずれを過大に見積もらずに済みます。
数字が止まる段階に合わせて、見直す場所を選ぶ
表示不足、入口の訴求不足、応募内容と募集対象のずれを切り分けてから、打ち手を選びます。
表示が少ない場合は、掲載期間や予算の消化状況、職種設定などを確認します。表示はあるのにクリックが少ない場合は、一覧画面で見える職種名、冒頭の文言、写真、給与や休日の示し方が確認対象です。
クリックされているのに応募が少ない場合は、詳細ページの仕事内容や応募条件、自社で働く魅力の伝え方を見直します。応募はあるのに必要要件を満たす人が少ない場合は、まず募集対象と原稿の内容が揃っているかを確認します。
経験者向けなら、近隣の現場が中心であることなど、その会社に実際にある強みを、仕事選びの判断材料として伝える方向が考えられます。未経験者向けなら、職種名を分かりやすくし、異業種の経験がある人も応募できることを明確にする方向です。ただし、入口を広げる場合も、実際の仕事内容を曖昧にしないことが前提です。
クリック率は「クリック数÷表示回数」、応募率は、ここでは「応募数÷クリック数」で確認します。電話応募を含めるかどうかで数字が変わるため、媒体上の集計と社内集計の範囲を揃えます。
クリック率や応募率に一律の合格点を置く必要はありません。媒体・職種・地域・掲載条件が違う数字を、そのまま普遍的な基準にはせず、自社の同じ募集での変化と応募内容を合わせて見ます。 応募数が少ない段階では、1件の増減で率が大きく動くため、件数も併記します。
旧原稿を消さず、何を変えて結果がどう動いたかを残す
原稿の改善は、変更前の内容と実績が残って初めて、次の判断に使えます。 この会社でも、既存求人をそのまま上書きすると過去の原稿と成果の関係が分からなくなるため、変更前後を分けて比較する進め方が提案されていました。
職種名や募集対象を大きく変える場合は、媒体の掲載ルールに沿って、旧原稿と実績を保存し、変更後の原稿を区別できる形にします。掲載開始日、変更箇所、掲載期間、予算の消化状況も合わせて残します。
次の振り返りでは、「クリック率が上がったか」だけでなく、「必要要件を満たす応募が増えたか」「面接に進んだか」を確認します。応募者から、求人をどこで見つけたか、何を見て応募したかを聞ければ、数字を解釈する手がかりにもなります。
複数の条件を変えた場合は、その結果を一つの文言の効果と決めつけず、変更した募集全体の結果として捉えます。こうして比較を重ねれば、応募を増やす表現だけでなく、自社が必要とする人と出会うための原稿を探しやすくなります。
まとめ
応募は来るのに採用できないときは、求人全体を不調と捉える前に、職種別にどこで止まっているかを確認することが出発点です。
施工管理では応募が面接につながらず、大工では少ない応募から内定が出る。同じ会社でも、募集ごとに起きていることは違います。表示・クリック・応募・面接・内定を分け、必要要件を満たす応募と確認待ちの応募を区別すると、次に直す場所が絞れます。
そのうえで募集対象を明確にし、変更前後の原稿と数字を残します。応募総数の増減だけでなく、必要な人材との面接につながったかを確かめることが、求人改善を採用に近づける進め方です。
自社の求人で、どこから見直すかを整理するために
数字の見方と採りたい人の要件を、一緒に整理するところから始められます。 「クリックはあるのに面接につながらない」「原稿と募集対象のどちらを見直すべきか分からない」という段階でも、確認する順番を揃えることができます。
ネクスゲートは、中小・専門工事会社の経営課題を、現場・採用・組織・原価・デジタル活用まで横断して整理し、実行まで支援しています。求人についても、応募実績の確認から必要な人材像の整理、原稿の改善と振り返りまで、自社の状況に合わせて進め方を考えます。
支援内容が決まっていない段階でもご相談いただけます。無理にサービスをお勧めすることはありませんので、自社の場合は何から整理すべきかを考える機会としてご活用ください。