数名で応募対応を担う専門工事会社の窓口づくり
応募しやすさだけでなく、会社が無理なく対応できることも、採用窓口を考える大切な条件です。
ある専門工事会社では、経験者と未経験者の職人募集に向けて、Webの求人原稿を整えていました。応募対応を担えるのは数名です。電話を受けるために、常に誰かが待機できるわけではありません。
担当者からは、「本当は、こういうサイトから応募してもらいたいのが一番です」という声がありました。一方で、Webの応募画面を見ながら、別の懸念も口にしています。
「アカウントを作るのが面倒、というのはきっとあると思うんですよね」
Webにまとめたい会社側の事情と、できるだけ手間なく連絡したい求職者側の事情。どちらかを優先するだけでは、窓口を決めにくい状況でした。
Web応募の入力負担と電話を受けきれない体制の両立
整理したいのは、窓口の数ではなく、求職者が連絡を完了でき、自社も対応を続けられる組み合わせです。
確認していた応募手順には、求人詳細を開き、応募画面へ進み、アカウントにログインして情報を入力する段階がありました。担当者が気にしていたのは、仕事内容に興味を持っても、そこで手間を感じて応募をやめてしまうのではないか、という点です。
ただし、この会社で実際にアカウント作成が原因の離脱が起きていたと、確認できたわけではありません。まずは「負担になりそうな箇所」と「実際に応募が止まっている箇所」を分けて捉える必要があります。
電話なら、その入力をせずに連絡できます。しかし、少人数の会社がいつでも受けられるとは限りません。そこで担当者は、応募用のメッセージ窓口も選択肢になるか、利用中の求人サービスから別の応募先を案内できるかを尋ねていました。
Webだけに絞るのも、電話やメッセージをすべて用意するのも、先に決める話ではありません。応募する側の負担と、受ける側の余力を並べて考えることが出発点です。
求人を見た場所と実際に応募する窓口の違い
Webの求人を見た人が、必ずWebで応募するとは限りません。
参考として挙がった別の職人募集では、管理画面に出ているWeb応募とは別に、電話でも複数の応募がありました。電話口では、Webの求人を見て連絡したと伝えられていたそうです。
この違いは、応募窓口の見直しにも関わります。管理画面の応募数が少なくても、電話で応募を受けていれば、求人がまったく反応を生んでいないとはいえません。反対に、電話応募の有無を確認しないままでは、Webの途中で離脱したのか、別の窓口で連絡したのかが分からなくなります。
もう一つ、対話では、求人を掲載するサービスと、求人原稿や応募者を管理するツールの役割も確認されていました。担当者の「ここからも応募できますよ、と案内できるのか」という問いには、使っている仕組みの確認が欠かせません。
広告がメッセージアプリに表示されることと、自社のメッセージ窓口で応募を受けられることも別です。掲載先・応募先・管理する場所を分けて見ると、何を変えられるのかが整理しやすくなります。
応募手順と受付体制の確認から始める窓口の見直し
まず現在の応募手順を確かめ、媒体で変更できる範囲と、自社で対応できる範囲を重ねて窓口を選びます。 新しい窓口を増やすのは、その後で十分です。
求職者が通る応募手順を実際に確認する
最初は、求人を開いてから応募を完了するまで、求職者がどの画面を通るかを確認します。特に見たいのは、対話でも懸念されていた次の箇所です。
- アカウント作成やログインが必要になる箇所
- 応募時に入力を求められる情報
- 電話など、別の応募方法の案内が表示される箇所
ここでは、入力負担を感じても、すぐに自社で変更できるとは限りません。媒体側で決まっている仕様と、求人原稿や設定で見直せる部分を分けます。変更できるか分からない箇所は、利用サービスの案内や運営元に確認する進め方が確実です。
なお、求人詳細を開く割合と、応募を始めてから完了するまでの状況は別です。アカウント作成や入力の負担を考えるときは、クリック数だけでなく、確認できる範囲で応募開始数と応募完了数も見ます。 数字に差があっても、それだけで入力負担が原因と決めつけないことが大切です。
Web・電話・メッセージの役割を対応可能な範囲で決める
この会社のようにWeb応募を基本にしたい場合は、その案内が求職者に分かるかを確認します。そのうえで、Webでの手続きを負担に感じる人の連絡先として、電話をどこまで残せるかを考えます。
電話については、実際に対応できる受付時間と、求人に載せる時間をそろえることが先です。対話でも、電話受付時間の修正が確認されていました。長く受け付けることより、対応できる時間を明示する方が、自社の体制に合っています。
メッセージ窓口は、その場で電話を受ける以外の選択肢として検討できます。ただし、開設すれば対応が不要になるわけではありません。誰が確認し、返信できるのかまで確かめてから判断します。
判断軸は、次の二つです。
- 求める職人が、無理なく連絡できる方法か
- 今の人数で、受付や返信を継続できる方法か
Webを基本にし、電話は対応できる時間に受け付け、メッセージは必要性と返信体制を確認してから検討する。 この順番なら、窓口を増やすこと自体が目的になりません。
別窓口への案内は媒体の仕様を確認してから決める
電話番号やメッセージ窓口を、どこに、どのような表現で載せられるかは、利用媒体の仕様や掲載ルールによります。現在の設定で案内できる範囲を確認し、その範囲で応募方法を分かりやすく整えます。
「別の窓口を用意すれば、どの求人からでも誘導できる」とは限りません。先に仕様を確かめれば、使えない導線を前提に準備を進めずに済みます。
電話応募も記録して窓口全体で振り返る
応募の成果は、管理画面と電話などの記録を合わせて確認します。電話で応募があった際には、どの求人を見たかも確認し、Web応募とは別に残しておきます。
そのうえで、同じ期間のWeb応募と電話応募を並べます。メッセージでも受け付けるなら、その件数も含めます。Web上の応募数だけで成果を判断せず、求人をきっかけに、どの窓口へ応募が届いたかを確かめることが重要です。
まとめ
少人数の建設会社の応募窓口は、「連絡しやすい入口」と「対応を続けられる体制」をセットで整えることが基本です。
まずは、現在の応募手順でログインや入力がどこにあるかを確認します。次に、電話受付時間を実態に合わせ、別窓口を案内できるかを媒体の仕様に照らして確かめます。メッセージ窓口は、返信できる体制まで見て判断します。
そして、電話経由の応募も記録します。Webの数字だけでは見えない反応を把握できれば、窓口を変えるべきか、今の運用を続けるべきかも考えやすくなります。
すべての方法をそろえる必要はありません。今使っている窓口を確かめるところから、無理のない形を探せます。
自社で受けきれる応募窓口を整理するために
「うちの人数なら、どの窓口を残すとよいか」という段階から整理できます。 Web応募を基本にしたいのか、電話を受けられる時間はいつか。今の求人と対応体制を並べることで、次に見直す箇所が見えてきます。
ネクスゲートは、中小・専門工事会社の経営課題を、現場・採用・組織・原価・デジタル活用まで横断して整理し、実行まで支援しています。応募窓口についても、利用中の仕組みと社内の対応体制を踏まえ、続けられる運用を一緒に考えます。
何から確認すべきか分からない段階でもご相談いただけます。無理にサービスの利用をおすすめすることはありませんので、自社の場合を整理する機会としてお声がけください。