一般求人媒体で採用できた地域と、採用が進まない地域を持つ設備工事会社
ある地域で採用できた媒体でも、別の地域では同じように採用が進まないことがあります。 首都圏の複数地域で人材を募集する、ある設備工事会社も、その違いに直面していました。地域名や施工領域は、特定を避けるため一部置き換えています。
一般求人媒体を通じて埼玉県内では採用できた一方、東京都内では人材の確保が難しい状況でした。「県内では採れたけれど、都内ではなかなか採れない」という悩みです。
求めていたのは、単に人数を補うための人材ではありません。次の世代として、現場の中核を担っていく人材でした。そのため、一般求人媒体を続けるだけでなく、建設業に特化した求人媒体の利用を検討し、新卒についても専門学校や大学に求人を出す動きが進んでいました。
ただし、これらは採用成果が出そろった取り組みではありません。専門媒体は掲載に向けて検討が進んでいる段階で、学校への求人も応募状況を見ている途中です。参考になるのは成功した掲載先ではなく、地域による採用の違いを受けて、誰をどこで探すかを組み直す考え方です。
次世代の現場の中核人材を、従来の採用経路だけでは確保しにくい状況
採用できた実績があることと、必要な地域で必要な人材を採れることは、分けて考える必要があります。 この会社の場合も、一般求人媒体にまったく効果がなかったわけではありません。一方の地域では採用につながっているからこそ、別の地域で何を変えるべきかが見えにくくなっていました。
ここで「同じ媒体を続けるか、別の媒体へ移るか」だけを考えると、採用したい人材の違いが埋もれてしまいます。現場の中核を担う経験者を探すことと、これから経験を積んでいく新卒を迎えることでは、候補者との接点が異なるためです。
相談の中でも、「次の世代の中核になる人が欲しい」という期待と、新卒への求人の取り組みが並行していました。どちらも将来の現場を支える採用ですが、一つの経路でまとめて解決しようとせず、それぞれの対象に合う入口を考えることが課題になっていたと捉えられます。
必要なのは、採れない地域の求人をただ出し続けることでも、これまで使ってきた媒体をすべて否定することでもありません。まず、どの地域で、経験者と新卒のどちらを採りたいのかを分けることが、採用経路を見直す出発点になります。
過去に採用できた専門媒体にも、運営対応への不満が残っていた事情
掲載先を選び直すうえでは、過去の採用実績だけでなく、利用中の対応への納得感も判断材料になっていました。 この会社には、以前にも設備工事分野に特化した求人媒体を利用した経験があり、数年前には採用につながっていました。
それでも、その媒体を再び使おうという話にはすぐになりませんでした。理由として挙がったのが、「以前の対応が、あまりよくなかった」という記憶です。具体的にどの対応が問題だったかまでは明らかではありませんが、採用できた実績があっても、再利用の判断をためらう事情が残っていました。
そこで、別の建設業特化型求人媒体について説明を受け、双方が納得したうえで掲載に向けた検討を進めていました。ここには、単に専門媒体へ切り替えるという以上に、利用する側が納得して進められる相手を選び直す動きがあります。
新卒採用も、一度求人を出して終わりではありませんでした。専門学校などに求人を出したものの、応募がなかったため、大学も含めた求人へと対象を広げ、その反応を見ている段階でした。
媒体の見直しと学校への求人に共通するのは、これまでの応募状況を受けて、次に接点を持つ場所を変えていることです。反応がなかったという事実だけで採用を諦めず、かといって新しい経路なら必ず採れるとも考えず、次の選択肢を試そうとしていました。
経験者と新卒の入口を分け、運営対応と求人原稿まで含めた採用経路の見直し
採用経路は、地域と採用対象を整理したうえで選び、掲載後の応募状況を見ながら見直す進め方が基本です。 この会社が検討していた建設業特化型媒体と、実施していた学校への求人は、そのための異なる入口として整理できます。
経験者には、建設業に特化した求人媒体を候補にする
次世代の現場の中核を担う経験者を求める場合は、建設業に特化した求人媒体を、一般求人媒体に加える候補として考えられます。今回も、一般媒体で採用しにくい地域があることを受け、専門媒体への掲載が検討されていました。
ただし、「専門媒体だから採れる」と判断するのは早い段階です。今回の時点で確認できるのは、説明を受けて掲載に向けた納得が得られたことまでで、応募や採用の成果はまだ分かっていません。
そのため、媒体を選ぶ際には、「建設業向けかどうか」に加えて、採りたい地域と、現場の中核を任せたいという採用目的を伝え、その求人をどう扱うのかを確認することが大切です。媒体の分類だけで選ばず、自社の採用目的に沿って話ができるかまで確かめます。
新卒には、専門学校・大学への求人を別の経路として持つ
新卒採用は、経験者を探す媒体選びとは分けて進めます。この会社では、学校への求人で応募がなかったことを受け、大学も含めて求人を出し、その後の動きを確認していました。
この段階で大切なのは、求人を出した事実と、応募があった事実を混同しないことです。「学校にも出している」で整理を止めず、どの学校に求人を出し、応募があったか、なかったかを確認することで、次に広げる先や見直す内容を考えやすくなります。
また、現場の中核を担う経験者の確保が目的なら、新卒への求人だけでその課題を解消しようとしないことも必要です。経験者の確保と新卒の採用は、どちらか一方を選ぶのではなく、目的の異なる取り組みとして並行して捉えます。
掲載先だけでなく、運営対応と原稿の見直しも確認する
過去の媒体利用への不満がある場合は、その経験を次の選定に生かせます。今回の会社では不満の詳細までは確認できないため、同じ問題が起きると決めつけることはできません。それでも、再び掲載する前に「何が使いにくかったのか」を整理し、新しい媒体の担当者に確認することはできます。
求人を出した後に相談できるのか、応募がないときに原稿を見直せるのか。掲載前に対応範囲を確認しておけば、掲載後にどう進めるかを共有しやすくなります。採用支援の中でも、一般求人媒体の運用と求人原稿の書き直しを一緒に進める考え方が示されていました。
具体的には、今出している原稿が、経験者向けなのか新卒向けなのか、どの地域の人材を求めているのかを読み取れる内容になっているか、採用目的に立ち返って確認します。新しい媒体に載せる場合も、従来の原稿をそのまま移す前に、この確認を挟むことができます。
見直しの順序は、次のように整理できます。
- 地域ごとに、これまでの採用実績と現在の応募状況を確認する
- 採りたい人材を、経験者と新卒に分ける
- 経験者向けの専門媒体と、新卒向けの学校求人をそれぞれ検討する
- 掲載前に、運営側の対応と原稿の見直し範囲を確認する
- 掲載・求人提出後の応募状況を受けて、次の手を選ぶ
「次はどこに載せるか」の前に、「誰に届けたいか」と「反応がなければ何を見直せるか」をそろえることで、採用経路の変更を次の判断につながる取り組みにできます。
まとめ
同じ求人媒体でも地域によって採用状況が違うときは、採用対象と経路を分けて見直すことが次の一手になります。 今回の設備工事会社では、一般求人媒体で採用できた地域がある一方、別の地域では採用が難しく、経験者向けの建設業特化型媒体を検討していました。新卒については、専門学校や大学への求人を進め、応募の動きを見ているところです。
過去に採用できた媒体でも、運営対応への不満があれば、それは次の選定で確認すべき材料になります。掲載先の名前だけでなく、相談への対応や求人原稿の見直しまで含めて選ぶことが大切です。
これらの取り組みは、まだ採用成功を示すものではありません。だからこそ、求人を出して終わりにせず、地域別・採用対象別の応募状況を見ながら、続けることと変えることを選ぶ姿勢が参考になります。
自社の地域と採りたい人材から始める、採用経路の整理
「うちの場合は、媒体を変えるべきか、原稿を見直すべきか」という段階から整理できます。 採用できた地域と採れない地域がある場合も、経験者と新卒の募集が混在している場合も、これまでの取り組みを並べることで、次に確認する点が見えてきます。
ネクスゲートは、中小・専門工事会社の経営課題を、現場・採用・組織・原価・デジタル活用まで横断して整理し、実行まで支援しています。採用経路の見直しについても、採りたい人材、募集地域、利用中の媒体や学校求人の状況をもとに、一緒に進め方を考えます。
何から整理すべきかが決まっていなくても構いません。無理にサービスの利用をお勧めすることはありませんので、自社の採用の進め方を考える際の整理先としてご相談ください。
